【媒体横断ポリシーリストつき】広告審査に落ちないために！主要媒体の審査完全ガイド
Web広告を出稿する際「広告審査」は避けて通れません。どれだけ時間をかけて広告クリエイティブを用意しても、審査に通過しなければ広告は配信されません。
また、広告審査の厄介な点は、媒体ごとにルールや判断基準が異なることです。ある媒体では問題なく配信できた広告が、別の媒体では否認されてしまう、といったケースは決して珍しくありません。
本記事では、主要なWeb広告・SNS広告の媒体を対象に、広告審査ポリシーを徹底的に整理しました。単なる規約の引用ではなく、実務でつまずきやすいポイントや、運用現場で特に注意すべき考え方を中心にまとめています。
Instagram・Facebook・Google・YouTube・X（旧Twitter）・TikTok・LINE・Yahoo!・Pinterest・LinkedIn・Microsoft広告の審査基準を一覧で比較できる資料を用意しました。媒体ごとの違いを俯瞰的に把握したい方や、複数媒体を同時に運用している方にご活用いただけます。無料でダウンロードしてお役立てください。
目次
広告審査に落ちることによるリスク
広告審査に落ちることによる影響は、「広告がすぐに配信できない」ということだけではありません。審査に落ちた場合、修正対応を行い、再審査を申請すれば最終的に配信できるケースも多いですが、審査落ちを繰り返すとアカウント自体の信頼性が落ちるおそれがあります。
多くの広告媒体では、過去のポリシー違反履歴や否認状況をもとに、アカウントの健全性を評価しています。Google広告には「違反警告」の累積システムがあり、一定回数以上の違反が確認された場合、アカウント全体が停止されるリスクも否定できません。
Meta（Facebook／Instagram）でも同様に、アカウント品質スコアをもとに（ビジネスサポートホームで確認可能）、広告主の信頼性が管理されています。否認やポリシー違反が頻発すると、新しい広告の審査に時間がかかったり、最悪の場合はアカウント全体の停止されるリスクもあります。
また、広告審査落ちは機会損失に直結する問題でもあります。例えば、キャンペーン開始日が決まっているプロモーションや、期間限定のセール施策などでは、配信開始の遅れがそのまま売上や成果の損失につながります。「審査に引っかかって配信開始が3日遅れた」「イベント開始日に間に合わなかった」となるとかなりもったいないですよね…。
審査は「運用の前段階」ではありますが、実務においては成果に直結する重要な要素のひとつなのです。
各媒体の審査プロセスの違い
広告審査のプロセスや考え方は媒体ごとに異なります。まずは、各媒体に共通する基本的な審査の仕組みを理解したうえで、違いを押さえておくことが重要です。
多くの媒体では、広告を入稿すると自動的に審査が開始され、問題がなければ配信が許可される流れになっています。ただし、その裏ではAIによる判定や人間によるチェックが段階的に行われており、広告内容や過去の配信実績によって審査の厳しさや所要時間が変わることもあります。
審査方式：自動 vs 手動
広告審査の方式は、大きく分けると「自動審査」と「手動審査」の2種類に分類できます。現在主流となっているのは、AIによる自動審査を第一段階とし、必要に応じて人の目による手動審査を行うハイブリッド型の仕組みです。
Meta（Facebook／Instagram）
画像や動画、広告文（テキスト）だけでなく、ターゲティング設定やリンク先のランディングページまで含めて、包括的に審査が行われます。特に、誇大表現やユーザーの不安を過度に煽る表現、個人属性を断定する表現には厳しい傾向があります。審査期間は、おおよそ24時間以内とされていますが、繁忙期や内容によっては、翌日以降に回されるケースもあるようです。
AIと人間のレビューを組み合わせた審査方式を採用しています。多くのケースでは1営業日以内に審査結果が通知されますが、医療・金融・投資関連など、特に慎重な判断が求められるジャンルでは審査に追加の時間がかかることがあります。
X（旧Twitter）
他媒体と比べてやや特徴的な審査プロセスを採用しています。広告コンテンツ単体の審査に加え、アカウント単位での審査が行われる点が大きな違いです。アカウントの運用履歴や認証状況、過去の投稿内容なども審査に影響するとされており、広告だけを整えれば必ず通る、というわけではありません。
加えて手動審査も行われており、特にクリエイティブの品質については、媒体独自の厳格な基準が設けられています。単にポリシー違反がないかを確認するだけでなく、「その媒体のユーザー体験を損なわないか」という観点で評価される点が特徴です。そのため、他媒体では問題なく配信できた広告であっても、品質面を理由に否認されるケースが見られます。
審査対象の範囲
見落とされがちですが、広告審査の対象は広告クリエイティブ単体に限りません。ほとんどの媒体では、以下のような要素すべてが審査対象となります。
・広告のテキスト（見出し、説明文、CTA）
・画像や動画などのクリエイティブ素材
・ランディングページ（LP）の内容および機能
・ターゲティングの設定内容
・広告主のアカウント情報や運用状況
これらは個別ではなく、総合的にチェックされる点が重要です。たとえば、広告文と画像に問題がなくても、遷移先のランディングページに不備があれば否認されることがあります。
特にランディングページの審査は厳格です。Google広告では、遷移先ページが正常に表示されない場合や、表示速度が極端に遅い場合、あるいは広告の内容とLPの内容に乖離がある場合、審査に通らない可能性が高くなります。Meta広告でも同様に、LPの内容まで含めた審査が行われており、誇張表現や不十分な情報開示があると否認対象になることがあります。
すべての媒体で共通する「禁止コンテンツ」
各媒体の広告ポリシーを横断的に確認すると、ほぼすべての媒体で共通して禁止されているコンテンツが存在します。まず代表的なのが、違法な製品やサービスの広告です。違法薬物、偽造品、違法な武器などの販売や促進は、どの媒体においても審査を通過しません。
また、差別やヘイトスピーチを含む広告も、全媒体で明確に禁止されています。人種、民族、宗教、性別、性的指向、障害などに基づいた差別的な表現は、広告文・画像・動画のいずれであっても否認対象となります。
誤解を招く表現や詐欺的なコンテンツも同様です。虚偽の効果をうたう広告や、過度に期待を煽る表現（いわゆるクリックベイト的な内容）は、媒体を問わず否認される可能性が高いと考えられます。
成人向けコンテンツについても、すべての媒体で厳しい制限が設けられています。露骨な性的表現や、性的サービスの宣伝は原則として出稿不可です。表現が間接的であっても、性的な文脈が強い場合は否認されることがあります。
さらに、タバコ関連製品の広告も、ほぼすべての媒体で禁止されています。紙巻きタバコだけでなく電子タバコを含めて、LinkedInやPinterestなど多くの媒体で出稿できません。
意外と見落としがちな禁止事項
実務で特に注意したいのが、一見すると問題なさそうに見えるが、実際には禁止されているケースです。代表的な例が「ビフォーアフター」の比較画像です。ダイエットやスキンケアの広告でよく使われますが、Meta広告では非現実的な結果を暗示すると判断され、否認される可能性が高くなります。Pinterestでも、体重管理やボディイメージに関する広告には厳しい制限があります。
また、ユーザーの個人属性を直接指摘する広告文にも注意が必要です。「太っていませんか？」「借金で困っていませんか？」といった表現は、ユーザーの状態を断定的に指摘していると判断され、Metaのポリシーでは明確に禁止されています。
加えて、機能しないランディングページも否認理由になります。たとえば、「404エラー」のページや、過剰なポップアップが表示されるページ、自動的にファイルダウンロードが始まるページなどは、Google広告やMeta広告で否認される可能性があります。広告クリエイティブだけでなく「ユーザーがどう感じるか」が審査対象になっている点を意識しましょう。
媒体別・特に注意すべきポイント
特に注意すべきポイントを媒体別にご紹介します。媒体によって配信可否が分かれる商材の場合は、各媒体に適応できるように画像や動画を作り変える・文言を変えるなどの工夫が必要です。
Meta（Facebook / Instagram）
Meta広告は、審査基準の透明性が比較的高い媒体だと言えるでしょう。ビジネスサポートホームを通じて、広告ポリシーの詳細が公開されています。
「特別な広告カテゴリ」として、住宅・雇用・金融関連の広告は通常よりも厳しい制限が適用されます。政治広告についても、広告ライブラリでの公開が義務化されており、透明性が強く求められる仕組みです。
クリエイティブ面では、画像内のテキスト量が多すぎると配信パフォーマンスが下がります。以前は「テキストは画像の20％以内にすべき」という明確な基準がありましたが、現在は撤廃されています。ただし、テキスト量が多い画像は、結果的に配信が抑制される傾向があります。
Google広告
Google広告の大きな特徴のひとつが、「違反警告」の累積制度です。違反が重なると警告が蓄積され、3回目の警告でアカウント停止となるため、繰り返しのポリシー違反は避ける必要があります。
また、テキストの基準も比較的厳しく、句読点の過剰使用、不必要な大文字（英語の場合）、不適切なスペース、意味不明な文字列なども否認理由になることがあります。加えて、広告内容とランディングページの関連性が低い場合も、審査に通らない可能性があります。
商標に関するポリシーも重要なポイントです。他社の商標を広告文に使用する場合には条件の確認が必要です。一部認められるケースもありますが、商標権者から申し立てがあった場合は、掲載停止となる可能性があります。
YouTube
YouTube広告は、Google広告のポリシーに準拠しつつ、動画広告特有の審査基準が設けられています。動画内のフォーカルポイント（視線が集まる部分）、カメラアングル、シーン遷移の自然さ、映像の鮮明さなど、映像品質そのものが審査対象になります。
また、YouTube Kids向けの広告には、別途非常に厳格なガイドラインが適用されます。
さらに、広告主のアカウント適格性を確認する独立した審査プロセスが存在し、オンボーディング（広告主排除）プロセスが明文化されている点も特徴です。
X（旧Twitter）
Xでは、広告アカウントの認証とコンテンツ審査を二段階で行っています。20以上のカテゴリ別に詳細なポリシーが設定されており、特に政治広告やアドボカシー広告については厳格な審査が実施されます。
注意点として、Xでは一部のコンテンツが「制限付き」として扱われ、特定の国や年齢層にのみ配信可能となるケースがあります。アルコール、ギャンブル、金融サービスなどは国ごとに配信可否が異なるため、グローバル配信を行う場合は事前の確認が欠かせません。
TikTok
TikTokは比較的新しい広告プラットフォームですが、審査基準は非常に厳格です。特にクリエイティブの品質に関しては独自の基準を設けており、「ユーザー体験を損なう広告」に対して厳しい姿勢を取っています。
20以上のカテゴリ別ポリシーが用意されており、10代のユーザーが多いプラットフォームであることから、若年層の安全に関する規定は他媒体よりも踏み込んだ内容になっています。体重管理など身体に関する広告には独自の制限があり、表現には特に注意が必要です。
LINE広告
LINE広告では、日本の法令（薬機法、景品表示法、特定商取引法など）への準拠が審査の大前提となります。そのため、業種別ガイドラインが非常に細かく設定されています。
特に、化粧品・健康食品・医薬品・医療機関に関しては、具体的なNG表現が多数例示されています。「シミが消える」「飲むだけで痩せる」といった効果を断定する表現は、否認対象となります。
また、LINEキャラクターやロゴの使用にも独自の制限があります。「友だち」という表記のルールなど、LINE特有の表現規定にも注意が必要です。配信前の審査に加え、配信後も継続的なモニタリングが行われるため、掲載後に否認されるケースがある点も押さえておきましょう。
Yahoo!広告
Yahoo!広告は、LINEヤフーとして統合された後も、LINE広告とは別の独自ポリシー体系を維持しています。業種別の広告掲載基準が非常に詳細で、出会い系・結婚紹介サービス、金融商品、健康関連商品などは特に厳格な審査が行われます。
Yahoo!広告の特徴として、掲載前の審査基準と、掲載後の取消し基準が明確に分かれている点が挙げられます。ガイドラインに抵触した場合、配信中であっても広告が停止される可能性があります。
Pinterestは、プラットフォームの特性上、ビジュアルコンテンツの品質基準が高く設定されています。政治広告を全面的に禁止している点は、他媒体との大きな違いです。
クリックベイトへの規制も厳しく、誇大表現やユーザーを欺くような広告には厳格な対応が取られます。体重管理や美容整形など、ボディイメージに関する広告にも独自の制限が設けられています。
LinkedInは、ビジネス向けプラットフォームとして、プロフェッショナル向けの広告品質を重視しています。アフィリエイト広告は原則禁止で、娯楽目的のみの広告も制限される傾向があります。
特徴的なのは、オカルトや占いに関する広告が明確に禁止されている点です。ギャンブルや懸賞も全面的に禁止されており、他媒体では「制限付き」で配信可能な内容でも、LinkedInでは出稿できないケースがあります。
掲載前の審査に加え、広告品質を継続的に評価する仕組みがあり、テキスト広告は通常24時間以内に審査されますが、コンテンツ全体の確認には時間がかかる場合もあります。
Microsoft広告
Microsoft広告では、MSN・Outlook・Xboxなど、複数プラットフォームに対応したクリエイティブで配信できます。ディスプレイ広告では、CPU使用率や総バイト数、HTTPリクエスト数など、技術的なパフォーマンス基準が定められている点が他媒体にはない特徴です。
クリエイティブ制作で押さえるべき共通ルール
広告のクリエイティブを制作する際には、どの媒体であっても下記に注意しましょう。制作を外注している場合は外注先にもきちんと伝えておくことが大事です。
テキストに関する注意点
字・文法のミスは、想像以上に否認されやすいポイントです。基本的なことですが、入稿前の校正は丁寧に行いましょう。特に、句読点や記号の過剰使用は多くの媒体でNGとされます。例えば「!!!」「???」「★★★」を連続で使うような表記は、煽り表現や不適切な表現と判断される可能性があります。英語広告の場合も同様に、「BUY!!!NOW!!!YEAH!!FOOO!!!!!!」のような大文字の乱用は否認されるケースが少なくありません。
また、非標準的なスペース や改
行、不 自 然 な 文 字 間 隔も編集基準違反に該当します。視認性が悪かったり、意図的に審査を回避しようとしているように見える表記（死→タヒ のような書き替えなど）にも反応します。中でもGoogle広告はこの点が厳しく、表記の揺れや不自然な文字列なども否認理由になりえます。
加えて、虚偽の主張や根拠のない最上級表現にも注意が必要です。「業界No.1」「世界最高」といった表現は、裏付けとなる根拠資料がない限り使用できません。特に日本市場では景品表示法との関係もあり、優良誤認表示に該当すると判断されれば、媒体審査の否認だけでなく、より大きなリスクにつながるおそれがあります。最上級表現を使う場合は、第三者機関の調査データなど、根拠を示せる状態にしておくことが重要です。
画像・動画に関する注意点
画像の品質については、低解像度、ぼやけた画像、過度に加工された画像が否認対象になる可能性があります。
また、画像内にテキストを入れすぎる「テキストオーバーレイ」にも注意しましょう。Meta広告では、画像内テキストが多いほど配信パフォーマンスが下がる傾向があります。基本方針としては、重要なメッセージは広告のテキスト欄で伝え、画像はビジュアルで訴求する形が無難でしょう。
動画広告によく使われるYouTubeでは、映像の鮮明さ、カメラの安定性、シーン遷移の自然さなどが評価対象になり、品質面で問題があると否認される可能性があります。
縦型動画広告のTikTokもクリエイティブ品質を重視しており、ユーザー体験を損なわない動画設計が求められます。単に情報を詰め込むだけでなく、視聴環境やテンポを意識した作りにすることがポイントです。
なお、ショッキングな映像や暴力的なシーンは全媒体で禁止されています。医療・美容系の広告で、手術シーンを強調した表現や、極端なビフォーアフター画像を使用するのは避けたほうがよいでしょう。審査落ちのリスクが高いだけでなく、媒体が重視する「ユーザー体験」の観点でも不利になりやすいと考えられます。
ランディングページの品質
広告審査では、広告クリエイティブだけでなく、遷移先のランディングページ（LP）の品質も審査対象になります。ここを見落としていると、「広告は問題ないのに否認された」と原因の判断を誤るかもしれません。
最低限クリアすべき要件としては下記が挙げられます。
・ページが正常に動作すること（404エラーやリダイレクトループがないこと）
・広告の内容とLPの内容が一致していること
・プライバシーポリシーが掲載されていること
・連絡先情報が明示されていること
Google広告では、モバイル対応していないLPが否認される可能性があります。広告流入の多くがスマートフォンであるようなtoC商材は特に、審査のためだけでなく成果の面でもモバイル最適化は重要です。
また、ポップアップが大量に表示されるページや、ユーザーの意図しないダウンロードが発生するページも否認対象です。媒体側は「ユーザーを不利益な状態にしないこと」を重視しているため、閲覧体験を阻害する要素があると判断されやすくなります。
業種別の審査で特に注意すべきこと
「特に審査に落ちやすい業種・商材」が存在します。あらかじめ覚えておくと、いざというときに対処が早くなります。
医療・健康・美容関連
医療・健康・美容の領域は、すべての媒体で特に審査が厳しいカテゴリのひとつです。まず大前提として、効能・効果を断定する表現は禁止されています。「必ず治る」「100%効果がある」といった断定表現は、全媒体で否認される可能性が高いでしょう。
LINE広告では、より具体的にNG表現が例示されており、「シワが消える」「シミが薄くなる」といった表現も否認対象になり得ます。広告文だけでなく、画像内テキストやLPの表現も含めてチェックされるため、制作時点で一貫して表現を整えることが重要です。
また、医療機関の広告では、免許情報や所在地の明示が求められる場合があります。媒体のポリシーだけでなく、業界として求められる情報開示の考え方も踏まえて設計する必要があるでしょう。処方薬のオンライン販売については、LinkedInやPinterestなど一部媒体では全面禁止となっているため、媒体選定の段階で注意が必要です。
金融サービス
金融商品に関する広告は、多くの媒体で「制限付きコンテンツ」に分類されています。暗号資産（仮想通貨）の広告は、Google広告やMeta広告で事前承認が必要とされるなど、通常の広告よりもハードルが高く設定されています。
また、消費者金融やローン商品の広告では、金利やAPR（年利）の明示が求められる場合が多いです。加えて、LINE広告やYahoo!広告では、貸金業登録番号の表示が必須となっています。広告文だけでなくLPにも関わる要件であるため、入稿前に確認することをおすすめします。
アルコール
アルコール広告は、ほぼすべての媒体で「制限付き」として扱われます。未成年への配信制限は必須で、多くの媒体では年齢ターゲティング設定が義務付けられています。設定ミスがあると、それだけで否認される可能性があるため注意しましょう。
また、国や地域によってはアルコール広告が全面禁止となるケースもあります。グローバル展開を行う場合は、配信国ごとの制限を事前に確認することが重要です。
ギャンブル
ギャンブル関連の広告は、媒体によって対応が大きく異なります。LinkedInでは全面禁止ですが、Google広告やMeta広告では事前承認と地域制限付きで許可されるケースがあります。
また、ライセンスの提示が求められる場合が多く、無許可の運営者は出稿できません。媒体ポリシーに加えて、地域ごとの法規制も絡みやすい領域のため、配信前の確認を丁寧に行う必要があります。
パチンコなどの公営ギャンブルであっても、クリエイティブ次第では審査落ちを繰り返す場合があります。再審査申請を繰り返すことで通ることもありますが、やはり難しいようです。
審査に落ちたときの対処法
様々な理由で審査に落ちることがあります。下記の方法で冷静に対処しましょう。
否認理由を正確に把握する
審査に落ちた場合、まずやるべきことは「否認理由の正確な把握」です。各媒体の管理画面には否認理由が記載されるため、まずは確認しましょう。Google広告であればポリシーセンターで詳細な理由を確認できますし、Meta広告はアカウント品質ページで確認可能です。
どうしてもわからない場合は、媒体に直接問い合わせることもできます。各媒体のヘルプページからコンタクトを取りましょう。
修正と再申請のコツ
否認理由が明確になったら、該当箇所を修正して再申請します。このとき重要なのは、指摘された箇所だけを直して終わらせないことです。同様の問題が他の箇所にもないか、広告文・画像・LPを横断して確認しましょう。
再申請しても否認される場合は、異議申し立て（アピール）もできます。ただし、ポリシーに明確に違反している場合は、アピールしても通らない可能性が高いです。その場合は、クリエイティブの表現や構成そのものを大幅に変更する必要があります。「少しの修正で済む否認なのか」「設計を作り直すべき否認なのか」を見極めることが重要です。
アカウント停止を避けるために
最も避けたいのは、アカウントが停止されることです。Google広告の違反警告は累積制で、3回目の警告でアカウント停止となります。一度停止されると復旧は困難になるため、アカウント全体の健全性を守るためにも審査落ちにはすぐに対応しましょう。
予防策としては、新しいクリエイティブをいきなり大量に配信するのではなく、少量から配信テストを行い、審査に通ることを確認してから徐々に拡大することをおすすめします。審査のクセが読めない媒体や、扱うカテゴリがセンシティブな場合ほど、大量の審査落ちに対応することになりかねません。
迷ったらお問い合わせください
プライムナンバーズでは、本記事で挙げたような主要なWeb広告・SNS広告全般の運用代行を承っております。運用だけでなくクリエイティブ・LP制作にも対応可能です。
新しい媒体で配信し始めたいが審査に落ちやすい商材なので不安
過去に同じような商材の配信事例があるか知りたい
とりあえず見積もりとシミュレーションがほしい
など、お困りの方は下記ボタンよりお気軽にお問い合わせください。ご相談・お見積りは無料です。
Instagram・Facebook・Google・YouTube・X（旧Twitter）・TikTok・LINE・Yahoo!・Pinterest・LinkedIn・Microsoft広告の審査基準を一覧で比較できる資料を用意しました。媒体ごとの違いを俯瞰的に把握したい方や、複数媒体を同時に運用している方にご活用いただけます。無料でダウンロードしてお役立てください。
