【一覧DL可能】LinkedIn広告のオーディエンス属性ターゲティング全種紹介（24年1月更新）
近年ユーザー数を増やしている、ビジネス特化型のSNS”LinkedIn(リンクトイン)”。そのコンテンツ内に配信できるLinkedIn広告で設定可能なターゲティングには、「業種」や「職歴」などビジネスに関するカテゴリが豊富に存在します。
本記事では、LinkedIn広告のターゲティングのうちオーディエンス属性ターゲティングで選択可能なカテゴリをご紹介します。
カテゴリが多い項目については一部を抜粋して記載しました。
省略せずに全てのカテゴリを記載した一覧資料（Excel）は下記より無料でダウンロードいただけます。
広告のターゲティングを検討・提案する際にぜひお役立てください。
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目次
オーディエンス属性ターゲティングとは
オーディエンス属性ターゲティングは、LinkedInによって用意されたカテゴリから当てはまるものを選ぶ方式のターゲティングです。
広告を入稿する際に「オーディエンス」階層で設定できます。
カテゴリは下記の5種類に分けられています。
①会社
②統計データ
③学歴
④職務経験
⑤関心と特徴
①会社
会社ターゲティングとは、ユーザーの勤める会社に関する情報をもとに行うターゲティングです。
会社ターゲティング内のカテゴリは下記の8種類に分けられています。
・企業収益
・会社のフォロワー
・会社の規模
・会社カテゴリー
・会社名
・会社成長率
・業種
・社員のつながり
企業収益
前年度の推定年間収益を指定し、それに当てはまる企業に勤めるユーザーをターゲティングすることができます。
選択可能な金額は下記のとおりです。
・$1M(100万ドル)未満
・$1M～$10M(100万ドル～1,000万ドル)
・$10M～$100M(1,000万ドル～1億ドル)
・$100M～$1B(1億ドル～10億ドル)
・$1B以上（10億ドル～）
円ではなくドルでの指定となるため注意が必要です。
会社のフォロワー
広告主の会社のフォロワーをターゲティングすることができます。
LinkedInには、会社のページをフォローする機能があります。会社をフォローすると、その会社の投稿など最新情報を確認しやすくなります。
設定画面を開くとデフォルトで自社の社名が表示されるので、チェックを入れると自社のフォロワーをターゲティングできます。
会社の規模
ターゲットとするユーザーの会社の社員数をもとに行うターゲティングです。
”中小企業向け”や”大企業向け”など、商材のターゲットとなる会社の規模が決まっている場合に設定するとよいでしょう。
選択可能な項目は下記のとおりです。
・本人のみ
・2 – 10人
・11-50人
・51-200人
・201-500人
・501-1,000人
・1,001-5,000人
・5,001-10,000人
・社員 10,001名以上
会社カテゴリー
ターゲットとするユーザーの会社が属するカテゴリーに基づくターゲティングです。
会社カテゴリーとは企業ランキングなどに基づき会社を特定の市場セグメントにグループ化したもので、出版物・掲載記事および業界リストに基づいて定義されています。
選択可能な主な項目は下記のとおりです。
・Fortune 100 Fast Growing Companies (世界版)
・Fortune 1000 (米国のみ)
・Fortune 500 (米国のみ)
・Fortune Global 500 (世界版)
・LinkedIn News編集部トップカンパニー（国別）
・LinkedIn News編集部トップスタートアップ（国別）
・LinkedIn編集部スタートアップ企業ランキング（国別）
・LinkedIn編集部企業ランキング（国別）
・ロンドン証券取引所 (ワールドワイド)
一部のカテゴリは米国のみ利用可能です。また”国別”と記載した項目は日本・中国・米国など国別でカテゴリが分かれています。
会社名
LinkedInに登録されている会社に勤めるユーザーをターゲティングできます。任意のキーワードで検索し、ヒットした会社をターゲットに設定できます。
会社成長率
会社の社員変動率の前年比成に基づいて行うターゲティングです。会社の成長率は、”総社員数の増減”や”場所と業種が同じ類似企業の推定データ”などによって決定されます。
例えば、人事管理システムの導入を促す広告を”成長率が高い（社員数が増えている）会社のユーザー”に絞って配信するなどの緻密なターゲティングが可能です。
選択可能な項目は下記のとおりです。
・マイナス成長の会社
・0%～3%の会社成長率
・3%～10%の会社成長率
・10%～20%の会社成長率
・20%以上の会社成長率
業種
ターゲットとするユーザーの業種を指定できます。
LinkedInは登録する際に業種を設定する必要があり、ユーザーが自ら設定した業種の情報に基づくため、正確なターゲティングが可能です。
選択可能な主な項目は下記のとおりです。
・エンターテインメントプロバイダー：ミュージシャン、芸術家・作家 他
・テクノロジー、情報およびメディア：メディアと電気通信 他
・プロフェッショナルサービス：ITサービス・ITコンサルティング、会計・経理、広告サービス 他
・不動産・設備賃貸業
・公益事業：上下水道管理・蒸気、熱、冷却の供給サービス 他
・卸売業：アルコール飲料、コンピューター機器、家具・家財道具 他
・官公庁：住宅・コミュニティ開発、保健福祉、公共政策関連 他
・宿泊施設サービス：ホスピタリティ、飲食料品サービス
・小売業：アパレル・ファッション、オフィス用品・ギフト、高級品・貴金属 他
・建設業：ビル建設、土木工事、職別工事業 他
・持株会社
・教育：初等教育・中等教育、職業訓練 他
・消費者サービス：修理・整備、家庭用サービス 他
・病院・ヘルスケア：介護医療施設および居宅介護施設、医療 他
・石油・ガス・鉱業：石油・ガス、鉱業
・管理・支援サービス：オフィス管理、旅行手配、電話コールセンター 他
・製造：プラスチック・ゴム製品、医療機器、紙・パルプ・紙加工品 他
・輸送、物流、サプライチェーン、保管：トラック輸送、倉庫・保管、郵便、鉄道 他
・農業・畜産業・林業：林業・伐採、畜産業・漁業、農業
・金融サービス：保険、信用仲介、基金・信託、資本市場
社員のつながり
社員数が500名以上の会社に限り、その会社及び系列会社に勤務するユーザーを指定することができるターゲティングです。会社名ターゲティング同様、任意のキーワードで検索してヒットした会社を設定できます。
②統計データ
年齢と性別によるターゲティングです。
年齢は下記の中から選択して設定できます。
・18-24歳
・25-34歳
・35-54歳
・55歳以上
性別は男性・女性を選択できます。
③学歴
ターゲットとするユーザーの出身校、学位、専攻を指定できます。
ユーザーが自らプロフィールに登録している情報をもとにしているため、正確なターゲティングが可能です。ただし登録していないユーザーも存在するため、ターゲティングできるのはこれらの情報を登録しているユーザーのみです。
任意のキーワードで検索し、ヒットした項目を設定できます。
④職務経験
ターゲットとするユーザーのビジネスに関する経歴を指定できます。
特に求人広告において活用しやすいターゲティングです。
こちらもユーザーが自らプロフィールに登録している職歴情報をもとにしているため、正確なターゲティングが可能です。ただし登録していないユーザーも存在するため、ターゲティングできるのは職歴情報を登録しているユーザーのみです。
職務経験内のカテゴリは下記の5種類に分けられています。
・スキル
・ポジション
・社会人経験年数
・職務タイプ
・職務レベル
スキル
ユーザーが所有するスキルを指定するターゲティングです。
Excelが使える人を採用したい場合、”Microsoft Excelのスキルを持ったユーザー”に絞って求人広告を配信することが可能です。
任意のキーワードで検索し、ヒットした項目を設定する形式です。
ポジション
ユーザーが勤める会社でのポジションや役割を指定するターゲティングです。
中途採用でエンジニアを募集したい場合、現在エンジニアとして働いている人に絞って求人広告を配信することができます。
こちらも任意のキーワードで検索し、ヒットした項目を設定する形式です。
社会人経験年数
社会人として働き始めた年と最大勤続年数を指定できます。
社会人経験3年以上の人を採用したい場合、「開始3年 最大12年以上」のように経験年数で絞ったユーザーに求人広告を配信することができます。
職務タイプ
ユーザーの現在の職業を指定できるターゲティングです。
役職をグループ分けして標準化したカテゴリの中から選択する形式で設定します。
選択可能な主な項目は下記のとおりです。
・IT・コンピューター
・アート/デザイン
・エンジニアリング
・コンサルティング
・マーケティング
・不動産
・人事・採用
・会計
・営業
・教育
・行政
・起業/スタートアップ
職務レベル
現在の職務に基づき、影響力のある階級またはレベルのユーザーをターゲティングできます。
例えば、決断力があるレベルのユーザーに商材となるサービスの導入を検討してもらいたい場合に、職務レベルをディレクター以上などに設定して配信すると効果的です。
選択可能な主な項目は下記のとおりです。
・ボランティア
・研修・トレーニング
・エントリーレベル
・シニアレベル
・マネージャー
・ディレクター
・副社長 (VP)
・最高責任者 (CXO)
・経営パートナー
・事業主・オーナー
⑤関心と特徴
関心と特徴ターゲティングとは、LinkedInのユーザーの関心や行動の特徴を指定できるターゲティングです。LinkedInは主にビジネスシーンで利用されているSNSであるため、ユーザーの興味関心として指定可能なカテゴリもビジネスに関連しています。
カテゴリは下記の3種類に分けられます。
・グループ
・メンバーの特徴
・メンバーの関心
こちらもカテゴリの数が非常に多いため、主要なカテゴリを抜粋して解説しました。
下位カテゴリまで全て記載したExcelデータは以下のページよりダウンロードしてご利用ください。
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グループ
LinkedIn内で共通の関心があるユーザー同士が結成しているグループをターゲティングできます。任意のキーワードで検索でき、ヒットしたグループのメンバーをターゲットに設定します。
「人材」と検索して人材育成や人材紹介などに興味があるユーザーのグループを選択すると、人材関連の広告に興味を持ってもらえる可能性が高いユーザーにリーチできます。
メンバー数が数十万人以上の大規模なグループは英語圏のものが多い印象です。しかし日本語のグループももちろん存在するので、ピンポイントな需要を狙いたいときに利用するとよいでしょう。
メンバーの特徴
ビジネスに関する行動の特徴をもつユーザーをターゲティングできます。このカテゴリではビジネスの内容というよりは「働き方」や「ライフイベント」を指定することになります。
転勤する必要がある企業の求人広告を出したい場合は「リロケーション可能」のカテゴリを選択すると、転勤可能なユーザーにリーチすることができます。
選択可能な主なカテゴリは次のとおりです。
・キャリア変更メンバー
・リロケーション可能
・教育に関心あり
・最近の転職
・最近昇進
・最近移転
・求職中のメンバー
・海外勤務者
・頻繁な旅行者
・頻繁に貢献しているメンバー
メンバーの関心
ユーザーが関心を持っているトピックを指定するターゲティングです。
メンバーの関心ターゲティングは下記の3種類に分けられます。
①サービスの関心トピック
②一般的な関心
③製品への関心
①サービスの関心トピック
ユーザーが関心を持っているもののうちサービスに関するカテゴリを指定してターゲティングできます。
広告主が扱っている商材やサービスのカテゴリを指定することで、広告に興味を持つ可能性が高いユーザーにリーチすることができます。
選択可能な主なカテゴリは次のとおりです。
・ITサービス
・ウェブデザインサービス
・ソフトウェア開発サービス
・マーケティングサービス
・人事管理サービス
・保険サービス
・経営コンサルティングサービス
・財務管理サービス
②一般的な関心
ユーザーが関心を持っているもののうち事業形態や業界などに関する一般的なカテゴリを指定してターゲティングできます。
選択可能な主なカテゴリは次のとおりです。
・キャリアと雇用：個人事業主/季節的および臨時雇用/退職
・テクノロジー：インターネット基盤/コンピュータソフトウェア/データ管理 他
・ビジネスと管理：人材/経営管理/職場と労働環境 他
・マーケティングと広告：B2Bマーケティング/ブランドマネジメント/広告戦略 他
・健康
・政治と法律：公共サービス/弁護士業/政府/社会問題 他
・社会と文化：ソーシャルメディア/報道機関
・科学と環境：エネルギー/エンジニアリング/農業と農場経営 他
・芸術とエンターテイメント：オーディオビジュアル制作/テレビとラジオ 他
・販売と小売：販売ルート
・金融と経済
・パーソナルファイナンス：住宅ローン 他
・世界経済：新興市場
・保険：住宅保険/損害賠償保険/自動車保険 他
・公共財政：国際援助
・商取引：貿易
・課税：税務コンプライアンス/関税
・金融テクノロジー：デジタル通貨
・金融投資：ベンチャーキャピタル
・銀行取引：クレジットと融資/小売銀行業務 他
③製品への関心
ユーザーが関心を持っているもののうちソフトウェアの種類を指定してターゲティングできます。
かなり緻密なターゲティングが可能なので、ソフトウェアを商材とする場合は設定することをおすすめします。
選択可能な主なカテゴリは次のとおりです。
・エンジニアリングソフトウェア
・カスタマーサポートソフトウェア：ヘルプデスクソフトウェア 他
・コンテンツ管理システム (CMS)：コンテンツ作成ソフトウェア 他
・コンピューティングソフトウェア：クラウド管理ソフトウェア 他
・セールスソフトウェア：セールス分析ソフトウェア 他
・ソフトウェア開発ソフトウェア：API管理ソフトウェア 他
・データサイエンスソフトウェア：統計分析ソフトウェア 他
・ビジネス戦略ソフトウェア
・マーケティングソフトウェア
・人事 (HR) ソフトウェア：人事管理システム (HRMS) 他
・健康管理ソフトウェア
・品質管理ソフトウェア
・教育ソフトウェア
・生産性向上ソフトウェア：カレンダーソフトウェア 他
・管理支援ソフトウェア
・製造業ソフトウェア
・財務管理ソフトウェア
・輸送ソフトウエア
絞りすぎずに適切なターゲティングを
LinkedIn広告には、ビジネスに関するターゲティングカテゴリが豊富に存在します。
商材にピッタリのカテゴリがあるからといって、そのカテゴリのみを選択するのではリーチできる範囲が非常に狭くなってしまいます。リーチ範囲が狭いと、クリック単価の上昇など成果の悪化に繋がります。
初めからターゲットを絞って配信するよりも、まずは広いターゲットで配信して、成果を見ながらターゲットを絞ることをおすすめします。
自社の広告のターゲティングにお悩みの広告主さまは、ぜひプライムナンバーズにご相談ください。広告運用の経験豊富なコンサルタントが、お客様の課題に適したプランをご提案いたします。
