動画広告とは？基本の特徴と代表6メディアの紹介
「動画広告を始めてみたいけど、バナー広告よりもクリエイティブを用意するのが大変そう」
「せっかく動画を用意しても、効果が出ずに予算も時間も無駄にならないだろうか……」
このような理由で動画広告の実施に踏み出せないとお悩みの方のために、動画広告のメリットや動画広告でおすすめの媒体、動画広告実施時に設定する目標など、動画広告についての疑問にWeb広告運用の経験者がお答えします！
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「解説を読むよりも直接説明してほしい！」という方は、以下のボタンから弊社までご連絡ください。動画広告の特徴や貴社に合った活用方法、広告に使う動画の作り方まで丁寧にアドバイスします。ご相談は無料ですので、いつでもお気軽にお問合せください。
動画広告の特徴
動画広告の大きな特徴は以下の4点です。
- 伝えられる情報量が多い
- 音声も使える
- ストーリーで伝えやすい
- 一定時間見られないと効果が出ない
動画と同じく視覚に訴える広告としては画像（バナー）広告があります。
上記4つの特徴を、バナー広告との比較で紹介します。
➀伝えられる情報量が多い
一枚の画像に情報を盛り込む静止画と比較して、動画は広告に含まれる情報が多いです。
実際の使い方やサービスの登録手順など、画像だけでは伝えられない情報を動画にすることで詳細が伝わりやすくなります。
②音声も使える
動画は音声も使用できるので、聴覚に訴えた訴求をすることも可能です。
例えば食べ物の宣伝する際は、食材を焼く時の音や食べた時の音など聴覚に訴えることで、より魅力的に商品を訴求することができるでしょう。
③ストーリーを伝えやすい
ブランドの理念や歴史、商品ができた背景などのストーリーを伝えることで、商品に興味を持ってもらうことができます。これらの情報は画像だけだと伝えきれないため、ストーリー仕立ての動画にするのがベストです。
④一定時間見られないと効果が出ない
動画広告の宣伝効果は、ユーザーが一定時間以上見なければ得られません。
ユーザーは広告を見る目的でWebを閲覧していないため、動画広告に興味を示さないことも十分考えられます。場合によっては、分かりやすく情報をまとめたバナーの方がユーザーに注目されることもあります。
動画広告を実施するなら上記の①～③を意識し、ユーザーになるべく長時間興味を持ってもらえるような内容にしましょう。
動画広告が配信できる媒体
動画広告が配信できる主な広告は下記の6種です。
- YouTube
- TikTok
- X(Twitter)
- Facebook・Instagram
- Yahoo!ディスプレイ広告(YDA)
- LINE広告
➀YouTube｜最大のユーザー数を誇る動画サイト
動画広告を掲載できる媒体として、まず候補に上がるのがYouTubeです。YouTubeは世界最大のユーザー数を誇る動画視聴サービスであり、多くのユーザーにリ―チできます。
また動画を見せるだけでなく、動画からサイトに誘導して、商品購入やサービス申し込みなどのアクションを促すこともできます。
YouTubeで配信できる動画広告のうち代表的なものを紹介します。
➀インストリーム広告
本編動画の再生前や再生中に配信される広告です。YouTube広告ではよく利用されるメニューです。
広告が5秒再生されれば動画をスキップできる形式と、15秒経過しないと動画をスキップできない形式の2つのパターンの広告があります。スキップ可能な形式のほうが一般的です。
②バンパー広告
本編動画の再生前や再生中に配信される広告です。
再生タイミングはインストリーム広告と同様ですが、バンパー広告は6秒以内の動画のみ配信できます。
短い動画のため伝えられる情報は少ないですが、ユーザーに不快感を与えることなくメッセージを伝えられます。
③ディスカバリー広告
関連動画の紹介欄やYouTube内の検索結果に配信される広告です。
動画のサムネイルをクリックすると、視聴画面に遷移し広告が再生されます。
広告をクリックした人のみ広告が配信されるので、興味を持ったユーザーにリーチできます。
他のメニューと比べて広告の表示機会は少なくなりますが、長時間の動画を見てもらいやすい形式です。
YouTube広告の詳細は下記記事で解説しています。
②TikTok｜ショート・縦型動画特化型
近年ユーザー数を増やしている動画広告媒体です。
利用ユーザーの平均年齢は36歳（2023年時点）。若年層に人気のSNSですが、30～40代の利用も増えています。
TikTokは1分以内のショート動画の投稿がメインであること、そしてスマホで見るのに特化した縦型の動画であることが特徴です。画面を上にスワイプすることでショート動画を次々に閲覧できます。
TikTok広告は一般投稿の動画に挟まれる形で表示されます。
興味がなければすぐにスワイプできるため視聴を強いられることがなく、広告に対する不快感を抱きにくいといえます。
TikTokで有名なインフルエンサーを起用したり流行中の音楽を使用したりするなど、他の投稿と同じようにすることでユーザーに楽しみながら見てもらえます。
TikTok広告の詳細は下記記事で解説しています。
③X(Twitter)｜拡散力はあるが長い動画には不向き
X(Twitter)広告でも動画メディアを利用できます。最大の特徴は拡散力の高さです。
広告用のポストも通常のポストと同様、リポストやいいねをすることができます。広告を見たユーザーがリポストをすると、そのユーザーのフォロワーにポストが拡散され、多くのユーザーのもとに届きます。
拡散力が高い一方で、そもそも動画の視聴に向いている媒体ではないという欠点もあります。
X(Twitter)はリアルタイムで投稿が更新され大量のコンテンツが供給されるため、興味のない長尺の動画をじっくりと見るユーザーは少ないと考えられます。
またX(Twitter)は外部サイトへのリンクをクリックするユーザーが少ない傾向にあります。
そのため「動画広告からサイトに誘導し、問い合わせを獲得する」といった想定での運用には不向きな媒体といえるでしょう。
X(Twitter)広告の詳細は下記記事で解説しています。
④Facebook・Instagram｜動画を視聴する機能が充実
Facebook・Instagramとも、X(Twitter)と比較すると情報の拡散力には劣ります。
しかし両媒体とも「リール」や「ストーリーズ」という短い動画(画像)投稿を次々と視聴できる機能があり、ユーザーが積極的に動画を見る可能性が高いSNSです。
またユーザー層としてはFacebookは30代以上の男女、Instagramは10～30代の女性がメインです。これらの層に訴求したい場合は、Facebook・Instagramの実施をご検討ください。
Facebook・Instagraｍ広告の詳細は下記の記事をご覧ください。
⑤Yahoo!ディスプレイ広告(YDA)｜視聴数は多くなるが画質は悪い
YDAは、Yahoo!Japanトップページをはじめ、Yahoo!ニュースなど提携パートナーサイトに画像または動画形式の広告を掲載できるディスプレイ広告です。
またLINEと合併した”LINEヤフー株式会社”が運用しているため、LINE広告の配信面にも掲載できます。
YDAの広告配信面のなかでも、YahooJapanは月間ページビュー840億という日本最大級の規模を誇るメディアです。特に30～60代のユーザーによく利用されています。
多くのユーザーが閲覧するメディアに動画広告を配信できるのは魅力ですが、高画質の動画を入稿できないというデメリットもあります。
他の媒体は1GB以上の動画を入稿できるのに対して、YDAに入稿できる動画は200MBまで。
データが大きすぎる場合は他媒体に入稿したデータをそのまま使えず、画質を落とした動画を用意する必要があります。
映画の告知など画質にこだわった広告を作成したい場合は、YDAは向かないかもしれません。
参考ページ：Yahoo!広告ヘルプ 入稿規定
YDAの詳細は下記の記事をご覧ください。
⑥LINE広告｜日常的に利用されるSNS
LINE広告でも動画広告を配信可能です。動画広告は主にプロフィールや友だちの情報などがある”ホーム”タブや”VOOM”とよばれる縦型のショート動画視聴機能に配信されます。
LINEアプリ内の日本のLINEユーザーは9500万人（2023年6月末時点）と、日本国民の7割以上にあたる人が利用しています。利用ユーザーの年齢層も幅広く、10代～60代以上まで幅広くリーチすることができます。
「他のSNSは使っていないがLINEだけは利用している」というユーザーも多くいるため、他のSNSでは届かない層に広告を配信したい場合に有効です。
LINE広告はLINEニュースやLINEブログなどLINEサービス内に数多くの配信面があり、入稿時に選ぶことができます。
LINE広告の詳細や配信面の一覧は下記よりご覧ください。
動画広告の評価指標
動画広告を掲載する場合、評価指標をどれにするかきちんと決めておくことが重要です。
評価指標を明確にしておかないと、何のために広告を配信したのか、成果が良かったのかどうかといった評価を後から行えなくなってしまいます。
今回は動画広告配信時によくKPIに設定される3つの指標と、それぞれの指標がどういうときに利用されるかについて解説します。
指標➀ 視聴数
動画広告配信時に一番利用される指標は視聴数です。
商品やサービスの認知を拡大したい場合や映像作品の予告を見せる場合など、動画広告を見せることで目的が達成される場合は、視聴数をKPIに設定するとよいでしょう。
ただし、媒体によって視聴数の定義は異なります。前章で説明した6媒体の視聴数の定義は以下のとおりです。
- YouTube：30秒以上
- TikTok：6秒以上
- X(Twitter)：2秒以上
- Facebook：2秒以上
- YDA：3秒以上
- LINE：3秒以上
秒数が少ないほうが視聴数を稼ぎやすいように思えますが、すぐに動画を閉じたため広告をほとんど見ていないということも考えられます。
複数媒体で動画を配信して成果比較する際は、視聴数だけで判断せず、「100%動画視聴数」や「平均動画視聴時間」など全媒体で同じ基準となる指標で評価するようにしましょう。
指標②クリック数
動画広告で利用される指標の2つ目はクリック数です。
動画広告からサイトに遷移してもらうことを広告の目的にしている場合に利用すると良いでしょう。
ただし”動画の閲覧で満足してサイトには行かない”というユーザーが一定数いるため、単純にサイトに誘導するなら動画ではなく静止画の方が効率が良くなります。
動画の内容をさらに詳しく説明したサイトに案内したい場合など、動画とサイトの内容がリンクしている場合に利用するとよいでしょう。
指標③CV数
最後に紹介する指標はCV（コンバージョン）数です。
動画広告を見たユーザーをサイトに誘導し、さらにサイト上で「申込」「商品購入」「問い合わせ」などのアクションを取ってもらいたいときに利用します。
ただし動画を見たユーザーがCVまで至るパターンは少なく、ハードルは高いです。
CV獲得用の配信メニューがあるYouTube、商品購入目的で画像検索をしているユーザーが多いInstagramは比較的CVが獲得しやすい媒体です。
CV獲得を狙うならこれらの媒体を優先して実施し、動画広告の内容だけでなくサイトの構成（CVまでの導線や問い合わせフォームの見直しなど）も工夫するようにしましょう。
以上が、動画広告でKPIに設定されやすい3つの指標です。広告配信する内容が、上記の目標のうちどれが適しているのか慎重に考えて、指標を決定してください。
動画広告を作る際のポイント
動画広告は配信する際は、その内容も考慮しなければなりません。動画広告用の動画はどのようにして作るべきか、以下に5つのポイントをまとめます。
ポイント1：前半5秒でひきつける
あくまでコンテンツの閲覧やSNS上でやり取りを行うことがユーザーの主な目的であり、動画広告を見たくて媒体を利用している人はまずいません。
そのため動画のスタート5秒くらいまでに注意を引かないとスキップされてしまいます。最後まで見ないと商材がわからないような動画では効果を発揮しません。
タレントの出演場面など、メインとなる映像は前半に持ってくるようにしましょう。
ポイント2：テロップを入れる
SNSで動画を配信する場合は、動画にテロップを入れるようにしましょう。
電車や会社でSNSを見ているなど、音声オフの状態で媒体のサービスを利用しているユーザーも多くいます。そのようなユーザーにリーチできないのはもったいないため、あらゆる人に情報が伝わるように工夫する必要があります。
ポイント3：動画を見た後のアクションを明確にする
「詳細を見る」「今すぐ見積もり」など動画の最後に、ユーザーに取ってほしいアクションを促す文言を入れることをオススメします。
動画を見せるだけで終わりではなく、どうすれば商材を買えるのか・サービスを受けられるのかを明示することでわかりやすい広告になります。
ポイント4：長さは15秒以内を推奨
動画広告の長さは短い方がよいです。
どれだけ質の高い動画を用意したとしても、ユーザーは広告を見る目的でサービスの利用をしているわけではないため、長時間広告を見せることは難しいです。
伝えたい情報を絞ってでも短く編集し、長くても15秒以内に収めることをオススメします。
ポイント5：出稿媒体に合わせて縦型の動画も用意する
スマホで閲覧するユーザーを考慮して縦型の動画も用意するとよいでしょう。
TikTok、Instagram、X(Twitter)、LINEは縦型の動画を入稿できます。横型よりも縦型の動画の方がスマホ画面の占有率が上がり、広告を目立たせることができます。
横型動画の編集に慣れると縦型動画の編集は難しいかもしれませんが、縦型動画の広告枠がある媒体で動画広告を配信したい場合は縦型動画を作成しましょう。
配信目的を明確にすることが成功の鍵
動画広告の需要は年々増えてきており、焦って動画広告を実施しようとする企業様は多くいらっしゃいます。しかしリスティング広告やバナー広告と比較して動画広告は、何のために広告配信するのか不明確になっているというケースが見受けられます。
動画広告単体だけでなく、他の広告と併用して使うと効果を発揮しやすくなります。そのためにも動画広告を配信する目的は何なのか事前に明確にしてから、広告配信するようにしましょう。
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